環境科学系 >> 資格と就職
将来の仕事、就職先
学生さんの希望する職業分野を視野に入れて教育、就職指導を行っています
環境系コンサルティング関連
環境分野の様々な問題に対し専門的な調査・分析を行い解決策を提示する職業です。環境経営の指導、大気汚染や水質汚濁等の実態調査や改善計画の立案といったブレインワークも行います。
エンジニアリング関連
上水･下水･廃棄物処理プラントの設計･製造･設備管理、環境浄化基材、バイオエネルギー生産などの新技術開発といった環境エンジニアリング分野があります。
土木・建設関連
多自然型河川改修をはじめ災害普及事業、上下水道などの環境インフラ施設の建設、公園や街路造り、里山づくりなどがあります。
調査･分析関連
環境分野では大気、自然水、汚水、土壌などに含まれる有害成分の分析、土木･建設分野では測量、地質調査、生物･生態系調査など環境アセスメントに必要な情報を収集する業務があります。
ものづくり企業
分析装置製造業とその関連の試験分析業務などの環境科学と関わりの深い分野があります。
情報処理関連
コンピュータシステムの管理・運用、データベースの構築、プログラムの開発などを行います。情報システムの設計･開発に携わるシステムエンジニア（SE）という専門職が知られています。
公務員（国家･地方自治体）
国、都道府県庁、区市町村の役所には環境調査や環境施策づくり、環境インフラの運営･管理、住民への環境教育などを行う部署があります。また、環境研究を行う公的機関もあります。
環境NPO, NGO団体
利益追求を目的としない、環境型社会づくりの推進を目的に活動するNPO（nonprofit organization：非営利団体）やNGO（non-governmental organization：非政府組織）があります。
教育職員（理科）
中学校・高等学校等で理科教育に従事する教育職です。専門分野の教育に加え、中高の学校で直接生徒たちに環境教育が行えるチャンスがあります。
資格・検定試験
在学中または卒業後に取得できる資格、検定の一覧です。
| 資格名および問い合わせ先 | 資格の内容、取得要件、必要な学習内容 |
技術士補、技術士（環境部門）担当部局 環境科学系の教育プログラムを修了すると、技術士補の資格が取得でき、技術士一次試験が免除されます。 |
資格の内容：環境分野における専門的知識および高度な専門的応用能力を有する優れた技術者に与えられる国外でも通用する資格で、「技術士二次試験」に合格し、登録された者だけに与えられます。本資格者は科学技術についての計画、調査、研究、設計、評価、あるいはこれに関する指導を行うことができます。環境部門の「技術士一次試験」に合格し登録して「技術士補」の資格を取得してから技術士を補佐する実務経験を経ることで「技術士二次試験」の受験資格が与えられます。日本技術者教育認定機構（JABEE）の技術者教育プログラムの認定を得た教育機関等の課程修了者にも与えられます。 取得要件：「技術士一次試験」は学歴・年齢制限無し（学歴や保有資格によっては試験科目の一部が免除されます）。「技術士二次試験」は「技術士補」の資格取得後、所定の実務経験が必要です。 必要な学習内容：「技術士一次試験」は、基礎科目、適正科目、共通科目、専門科目。各科目とも、本学の専門科目および共通科目に加え、市販の問題集等での学習を薦めます。「技術士二次試験」は、論文、口述の訓練が必要です。 |
公害防止管理者担当部局 |
資格の内容：公害の発生源となり得る施設のある特定工場や事業場には本資格者の設置が義務づけられています。大気（1種～4種）、水質（1種～4種）、特定粉塵、一般粉塵、騒音、振動、公害防止主任管理者の13区分の資格に分かれています。 取得要件：学歴・年齢制限無し。資格認定講習については受講資格、学歴、実務経験年数が区分によって定められています。 必要な学習内容：公害論、各関係法令、各防止技術、各測定技術など、各試験区分に応じた市販のテキストや問題集で学習します。 |
危険物取扱者担当部局 |
資格の内容：一定数量以上の危険物を貯蔵し、または取り扱う事業場で、危険物を取り扱うために義務付けられている資格です。取り扱う危険物の種類ごとに区分されています（甲種、乙種(6類)、丙種） 。 取得要件：学歴・年齢制限無し（乙種、丙種）。大学等において化学に関する学科等を修めて卒業した者や乙種危険物取扱者免状の交付を受けた後、危険物製造所等における危険物取扱いの実務経験が2年以上の者等。 必要な学習内容：危険物に関する法令、物理学および化学、危険物の性質及びその火災予防及び消火の方法。市販のテキストや問題集で学習します。 |
環境計量士
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資格の内容：環境測定分析業務などの環境計量証明事業所には本資格者の設置が義務づけられています。資格区分は環境計量士「濃度関係」、環境計量士「騒音・振動関係」の2区分です。いずれも環境分野における資格試験としては理工系の一般知識（数学、物理、化学など）に加え高度な専門知識（環境関係法規、分析学、熱力学、統計学、解析学など）が要求される難易度の高い資格です。 取得要件：学歴・年齢制限無し。 必要な学習内容： |
ITパスポート試験（情報処理技術者試験 レベル1） |
資格の内容：職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもつ者に与えられます。本資格者に対し賃金を優遇する企業も多くなっています。 取得要件：学歴・年齢制限無し。 必要な学習内容：情報処理に関する基礎知識とPCのOSおよびソフトフウェアーの取扱いなどの学習が必要です。 |
環境社会検定試験（eco検定）担当部局 |
資格の内容：環境に対する幅広い知識をもち、社会の中で率先して環境問題に取り組む“人づくり”、そして環境と経済を両立させた｢持続可能な社会｣を目指すのがこの検定試験です。企業などのISO14001の企画･運営担当者にとって必要な知識です。 取得要件：学歴・年齢制限無し。 必要な学習内容：環境と生態系に関する基礎知識および人間社会との関わり、条約、法律、情報、生産、経済、経営、規格、食と生活、環境史など、本学科で学習する基礎環境学Ⅰ,Ⅱおよび各専門科目の主要な部分を集結した、環境学全般を網羅した内容です。市販のテキストや問題集で学習します。 |